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ECコラム

ネットショップに興味はあるけど何から取り組めば良いか分からない方、ネットショップで販路拡大を考えている方向けにECに関するノウハウや最新情報を発信していきます。

国内モールの特徴

2021/06/02 最終更新日・2021/06/14
※最終更新日時点の記事です
ECモールへ出店する際のメリットとデメリット

 ネット通販を始める場合、大きく分けて「通販サイト構築」と「ECモールへの出店」の2パターンがあります。それぞれに良い点はありますが、ECモールへ出店するメリットとは何でしょうか。

① 知名度が高く、一定の集客力が期待できる
② 顧客が信頼して買い物をしてくれる
③ 出店者へのサポート体制を備えている

 一番大きな魅力は一定の集客力が期待できることでしょう。通販サイトを開設しても、消費者がサイトに来訪してくれなければ商品は売れません。 知名度が低い会社の場合、検索エンジン経由でアクセスを集めるのは難しいです。広告を出すにも相応のコストが必要となるので、まだ売れていない段階では負担が重いのが実情です。ECモールはたくさんのユーザーが訪れるだけに、自分の店に来てもらえるチャンスも出てきます。

 また「よく知らないサイトに個人情報を入力するのは危ないのでは」という不安を抱くユーザーは多いです。ECモールはブランド力の高い企業が運営していることが多く、さらにはユーザー向けサポートも充実しているので、例えよく知らない店舗であっても、ユーザーは信頼して商品を購入してくれることでしょう。

 サポート体制については、店舗運営のための支援ツールを用意しているほか、初心者向けの講座があったり、専任のサポートスタッフがついたりするモールもあります。また、「フルフィルメント by Amazon」や「楽天スーパーロジスティクス」のような、便利な物流アウトソーシングサービスを備えたECモールもあります。

 一方でデメリットもあります。

 ① 相応の販売手数料かかる
 ② 固定客の獲得が通販サイトより難しい
 ③ 顧客情報の二次利用ができないことが多い

 基本的には販売手数料が必要となります。ECモールによって異なりますが、一般的には固定の月額費用と、商品が売れた際に発生する販売手数料(売り上げ金額のうち決まった料率)がかかります。

 また、店舗の位置づけはあくまで「ECモールの1店舗」にすぎないので、ユーザーに「ファン」になってもらい、再度購入してもらうには工夫が必要です。

 顧客情報は貴重な資産ですが、ECモールに出店する場合はあくまでモール側が保有するため、基本的にはモールの外でマーケティングに活用することはできません。


主要ECモールの特徴

 「楽天市場」「Amazonマーケットプレイス」「Yahoo!ショッピング」という国内3大モールと、その他注目モールの特徴を紹介します。(図表参照)



 ・楽天市場
 楽天グループ株式会社が1997年5月に開設した日本最大のECモールです。約5万3000店(2021年3月現在)が出店し、2020年の流通額は3兆円を超えました。楽天のID数は1億以上で、「楽天スーパーポイント」を核としたサービス群「楽天経済圏」は広がりを見せています。ユーザーがポイントを「貯める」「使う」対象の中核になるのが楽天市場であり、多くのユーザーが訪れる場であることは店舗にとって大きなメリットとなります。
 また、各店舗に対してサポートスタッフである「ECコンサルタント」がついたり、店舗向けの学習ポータルサイト「楽天大学」において、動画で楽天市場やネット通販に関する基礎知識が学べるなど、蓄積してきたノウハウを伝授する体制も整っています。

 ・Amazonマーケットプレイス
 アマゾンジャパン合同会社が運営しています。他のECモールとは違い「店舗」ではなく「商品」が前面に出てくるスタイルです。同じ商品を同一ページ上でたくさんの店舗が販売するため、「カートを取る」(ユーザーが「カートに入れる」ボタンを押すと自社の売り上げになる状態)ことが重要です。
 知名度の高いAmazonだけに集客力は非常に高く、さらには出品がとても簡単です。ウェブページ制作の知識も不要です。「フルフィルメント by Amazon」を活用すれば、受注後の作業をECモールが代行してくれる点もメリットです。

 ・Yahoo!ショッピング
 ヤフー株式会社が1999年から展開しています。大きな転機となったのが、2013年10月に打ち出した「eコマース革命」です。出店料の無料化や、外部リンクを自由にできるようにするなどの大規模な戦略転換により、出店店舗数が大幅に拡大しました。2019年3月末現在で87万店超に達しています。
 ソフトバンクのスマートフォンユーザー(ワイモバイル含む)は、同モールでの買い物でポイントを多く獲得できることから、同ユーザーの来店が期待できる点もメリットです。

 ・au PAY マーケット
 株式会社ディー・エヌ・エー(DeNA)が「ビッダーズ」として1998年に立ち上げ、2016年にKDDI株式会社が事業の買収を行いました。2020年には「au Wowma!」から現在の名称である「au PAY マーケット」となりました。
 同モール最大の強みは、KDDI株式会社の携帯電話サービスである「au」ユーザーの獲得が期待できることです。また、2020年5月にはポイントサービスを共通ポイントプログラム「Ponta」に統合。Pontaポイントを貯めているユーザーによる買い物も見込めます。また、決済手数料が成約手数料に含まれる、分かりやすいプランも採用しています。他のECモールに出品している商品を一括登録する機能もあります。

 ・Qoo10
 eBay Japan合同会社が運営しており、会員数は2021年2月の段階で1750万人を超えました。出店店舗数は約1万5000店です。女性顧客が多いのが特徴で全体の75%を占めており、世代は10~30代が65%以上となっています。韓国コスメやファッションに強く、こうした商材を好む若い女性が目立ちます。申込から最短3日で出店でき、他のECモールに比べて出店審査が早いのも特徴です。

 ・47CLUB
 地方のすぐれた商品を紹介することに特化しているのが、株式会社47CLUBが運営している「47CLUB」です。独自の販促企画や地域密着のネットワークを活用したプロモーションを実施しています。
 全国の45社46紙の地方新聞社が選んだ、まだメディアでは大きく取り上げられていない地元名産の商品を中心に取り扱っており、地方の中小企業が特産品や工芸品などを販売しています。

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