日本のバーツール類は、バー先進国とされる諸外国製のものに比べても、非常にクオリティが高く、日本国内はもちろんのこと世界中のバーテンダーから高い評価を受けており、海外のバーテンダーにも広く使用されています。
弊社は3年ほど前から「BAR TIMES STORE」という名称で東京の飯田橋に実店舗を構え、また、オンラインストアで日本のバーツール類を販売しておりましたが、実店舗へ外国人バーテンダーが来店することが非常に多く、また、日本国内のみを対象としているオンラインストアへの外国人からのお問い合わせも日に日に増えてきました。
そのような状況の中、弊社が越境ECを介して世界中に日本製のバーツール類を販売することで、日本のものづくり（主に新潟の燕地域のステンレス加工）における技術力や品質の高さを世界中にアピールするとともに、世界中のバーテンダーの方々の日本製バーツール類に対する需要に応えられるならば、それは素晴らしいことだと思うに至り、越境ECを開始いたしました。

弊社内に英語のネイティブスピーカーは在籍していないため、商品説明やコピーライト、また、海外からのお問い合わせ内容などについて、都度、外部の協力者に英訳・和訳を依頼しなければ業務を完遂できないところは、レスポンスに時間がかかることもあり、非常に苦労しています。
また、「BAR TIMES STORE」の諸外国に対しての認知拡大の実現については難しいと感じております。
越境EC開始前より、世界各国のバーテンダーの方々から商品購入に関するお問い合わせを受けていたとはいえ、事業として成立させるためには、より多くの外国人バーテンダーの方々に「BAR TIMES STORE」を利用してもらわなければなりません。
しかしながら広告費用などは無尽蔵に使えるわけではありませんので、如何に効率良く世界各国のバーテンダーの方々に”日本のバーツール類は高品質であり、それら製品は「BAR TIMES STORE」で購入可能であり、自国で受け取れる”ということを認知させ、さらには実際の購入にまで結びつけられるかが、今現在も大きな課題となっています。

広告宣伝費についても補助金の対象となることは、ありがたかった点です。しかしながら、海外への広告宣伝を行ううえで、認知向上やコンバージョンレートの向上施策を実施代行ないしは具体的アドバイスが可能である、実績やノウハウが豊富な協力会社を探し出すのは難しく、その点において、中小企業越境ECマーケティング支援事業事務局によるサポート（例えば、事務局自体がアドバイスやノウハウを伝授する機能を有するだとか、補助金対象者からなるショッピングモールなどの構築と、それ自体の認知拡大を目指した全体としての広告宣伝を実施いただくなど）があれば、越境EC構築後の初期段階において、より売上額を上乗せできたかもしれないと感じております。

まだ、実際の販売成約件数は100件に満たないですが、うち数件はリピート顧客であるため、実際に利用した購入者には概ね満足いただいていると感じております。
過去、日本のお土産品を集めた越境ECモールへ出展したり、簡易なASPサービスを使って越境EC環境を構築したりしてみましたが、いずれも期待するほどの売上には結び付かず、継続を断念した経緯がありました。しかし、今回は補助金のおかげで費用をかけてしっかりとした越境ECサイトが構築できたため、成果に結びついていると実感しております。今後、改善や試行錯誤することで、日本のバーツール類の素晴らしさを今以上に世界に知らしめることに貢献できると考えております。